【012生産管理の特徴】　まとめてつくると能率が良いと信じ込むべからず

顧客要求に応じたサイクルに変える

　以前は、「月次決算、月次計画、月次生産」のサイクルが主流であった。しかし、月一回計画し、その計画に従って月一回まとめ生産していたのでは、顧客の要求に合わなくて、「過剰在庫と欠品」を頻発させてしまう。

　まとめづくりは製造コストだけを見れば、一見効率的に見えるが、欠品対応や計画変更、過剰在庫の処分などが生じ、逆に非効率になるケースも多い

　たとえば、欠品に対応するために計画を変更してムリに生産しようとすると、原材料や部品の調達期間が長いこともあって部品集結がチグハグとなり、工程混乱を招くだけである。

計画・手配期間短縮のポイント

　計画･管理サイクルを決定する要因は2つある。1つは小ロット生産ができるかどうか、もう1つは生産・販売実績集計、評価（月次決算、能率、稼働率など）、販売予測集計、販売計画、在庫計画、生産計画、資材所要量･発注量計算、生産手配と続く一連の事務手続きの処理期間（計画、手配期間）の長･短である。

　ここで言う生産計画･管理サイクルの短サイクル化とは、「年度、月、週、日々、そして受注都度計画」へと短サイクル化することである。

　計画管理サイクルを短サイクル化するには、生産計画管理の仕組みを短サイクルにできるように変えることと、管理・運用組織を機能別分業でなく、製品別や顧客別に集約する必要がある。

　製造側で小ロット対応できるようになったとしても、計画・手配期間が長く、月1回の計画立案しかできないようでは"月生産サイクル"となってしまう。計画手配期間の短縮は前述の核集計業務の自動化、計画立案プロセスの標準化などのシステム武装が重要である。
　

納期競争力を強化するには、段取り改善と計画･手配期間の短縮を同時に進め、顧客の要求に即応できる体制に革新することが大切と言える。