第１回　【生産技術者の未来実態調査】で見えたこと

生産技術に特化した実態調査の実施

2023年度に株式会社日本能率協会コンサルティングと一般社団法人日本能率協会の共同体制で実態調査を実施しました。

アンケート調査では、「ものづくり戦略」「生産技術部門の役割」「人材育成」「生産技術部門の課題」「成果」のセクションに分け、　それぞれに仮説を設定し、生産技術部門に所属される方々に広くご回答頂きました。アンケートの調査結果より生産技術部門の実態を明らかにし、未来に向けた課題把握と共にソリューションに向けた提言を報告書には記載しています。

また、生産技術部門に関する実態を示すベンチマークとなりうる情報は少ないと認識しており、自社における製造業あるいは同業種内での位置づけを把握する一助になれば幸甚です。

実施の背景

企業の持続的成長にはイノベーションが不可欠であり、ものづくり機能の中核を担う生産技術部門がその中核であると考えています。
日本の製造業の実態としてこの30年では低賃金追求での生産性向上、市場拡大を目的としたグローバル展開を中心としてきて付加価値追求のイノベーションは起こしきれずグローバル競争では一人当たりGDPを見る限り苦戦を強いられていると認識しています。

社内を取り巻く環境として以下３点の課題があげられます。

1. 人材：実践の場での成長機会が少なく、体系的な教育がなされていない
2. 役割：特定領域ではスペシャリストであるものの全体を俯瞰的に見ての改革や現場に近い支援の役割が業務の中心になっている
3. 現場：一時期の派遣型・少子高齢化の影響で常に人材不足で日々の精算達成で精一杯な状況

このような実態にある仮説を検証することを目的に実施しました。

アンケート項目

アンケート調査では、「ものづくり戦略」「生産技術部門の役割」「人材育成」「生産技術部門の課題」「成果」のセクションに分け、　それぞれに仮説を設定し、生産技術部門に所属される方々に広くご回答頂きました。

実態調査概要

対象

国内製造業　有効回答数207社

調査方法

Webアンケート調査

調査時期

2023年10月

主な回答企業

電気機器製造17.9%、自動車・自動車部品製造17.4%、機械製造14.5%、化学工業6.8%、非鉄金属及び金属製造4.8%、精密機器4.8%、医薬品製造4.8%、食品製造4.3%、石油・ゴム・窯業2.9%

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実態調査結果サマリー

成果創出し、競争力がある生産技術部門としての要件を見出すとともに当てはまる企業数は全体の40%に満たず、その要件を満たすことが課題であると把握しました。

要件1. 具体的な改革を示す内容を「ものづくり戦略」として示している
要件2. 生産技術部門のあるべき姿を描いており、将来のための業務役割の発揮度が高い
要件3. 教育手段に生産技術独自の要素を織り込めており、教育手段も充実している
要件4. 生産技術部門としての将来課題を先取り把握と実行している
要件5. 結果として生産技術部門として事業貢献しており、社内的認知度も高い

これらを踏まえ、本コラムでは実態調査から見出されたトピックを以下6回に分け、第2回以降お伝えしていきます。

以降のコラムタイトル

第2回　ものづくりの変革意思を盛り込んだ中長期の戦略がイノベーションの起点となる
第3回　生産技術が上流に上がることで、より価値を生む
第4回　生産システム革新における生産技術者の役割
第5回　生産技術者の育成システムの勘所 
第6回　成果につながる、実践型の生産技術教育

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