Vol.78（2024年12月）

取締役会長 代表執行役　東原 敏昭 氏

日本の製造業始まって以来の赤字から事業を見直し、組織を変えてきた日立製作所。
今や２兆円規模の収益を生む世界的企業となった。実直に取り組んできた改革について東原氏に伺った。

技術の進化はとどまることを知らない。10年ほど前に始まった、シスメックスの研究開発組織の変革もまた、時代に合わせて変容し続けている。「目標・結果にこだわり役割を主体的に考える自律的なＲ＆Ｄ組織」を目指してスタートした組織改革はどのような軌跡をたどっているのか。同社の中央研究所で話を聞いた。

企業で働く人たちがその力を十分に発揮するために欠かせないのが、お互いが協力し合えるチームづくり。大日精化工業の化成品事業部 技術統括部は技術KI活動を通じて、問題を個人で抱え込みがちだった組織風土を改革。課題だった新規事業創出の取り組みを活発化させることに成功している。同社の東京製造事業所を訪ねた。

ビジネスのグローバル化が加速度的に進む一方で、海外でも即戦力となる人材の育成を喫緊の課題とする企業は多い。山九では、事業戦略上重要な意味を持つ現地法人を牽引する社員の育成に力を入れている。国をまたいだ社員同士の協力体制、人的ネットワークの構築を目指す「山九テクニカルアカデミー」に迫った。

生産性を向上させるため、2005年にTPM活動を導入したリョービ・静岡工場。20年近くにわたって取り組む中で、人材育成やチームマネジメントのツールとしての役割も大きくなり、今やTPMはなくてはならない活動に。TPM特別賞を受賞するなどの成果を出しつつも、常に考え変革を続ける同工場の取り組みとは。

半導体・情報インフラ部 先端製造DXチーム 小川 吉大 氏

ものづくり全体のプロセスを、デジタル技術を用いて最適化する手法に重点をおいてまとめられたSMDG。「製造業の競争力強化」を目指すMETIと先端技術の社会実装を行うＮＥＤＯ、そしてスマートマニュファクチャリング構築のノウハウを有するJMACが制作したガイドラインがリリースされた。企画立案の背景やガイドライン活用に期待することとは。

技術革新やグローバル・サプライチェーンへの対応、労働力不足、環境規制の強化など、製造業を取り巻く社会経済環境は急速に変化している。問題解決の手段としてデジタル技術の活用があるが、導入に手を焼く企業も多い。造船業の老舗、浅川造船もそのひとつ。SMDGの有効性を検証したメンバーに、活用の手ごたえを聞いた。

「コンサルティング技術は実践の現場から生まれ、実践により磨かれる」
JMACが創業以来掲げているこの言葉は、農業コンサルティングにおいても例外ではない。
JMACは農業現場の変革を通じて、農業に新たな可能性を見つけ出す。