経営計画策定のために用意される、JMACの雛形は実にシンプルなものだ。「まず、クライアントの予備診断をします。社内の資料をはじめ、競合他社の事業展開など、内部・外部の情報を分析し、その結果を全社中期計画（マスタープラン）としてまとめます。それを受け、経営幹部自らが事業単位別に経営計画を策定していきますが、計画のアウトプットは10枚ほどのものです」分析結果を理解してもらうための資料に枚数は必要ない。明快でわかりやすいからこそ、経営トップから中堅幹部まで多くの人たちに共通理解が行き渡り、ベクトル合わせが可能となる。それが第三者からの視点もふまえた、客観的な資料であることも、理解の浸透には大きな役割を果たす。
前述したように、実際の事業別中期経営計画の策定は、経営陣や幹部自らに中期経営計画を策定してもらう。「クライアントには、自身で中期経営計画を策定する力をつけてもらいます。はじめから完成形で作ることはできないので、JMACの擁する各専門家たちが適宜サポートし、一緒にクオリティを高めます」たとえば、最初に提出される計画は、確実に実現できそうな無難なものになりやすい。内部の人間では自分たちにどこまでやれるのか、客観的に判断できないためだ。「我々は第三者なので、各部門の努力によって、この数値までなら実現できる、などと高い目標設定をアドバイスできます」この検討プロセスを経ることによって、クライアントは実現可能性がありながらも、大きな成長もふまえた経営計画が策定できることになる。